自分の城として店を構え、こだわりのパンを提供する。
そんな夢を描いて「パン屋の開業」を目指す人は少なくないでしょう。
しかし、ゼロから開業プランを打ち立てたり、経営ノウハウを身につけたりするのは簡単ではありません。
パン屋を開業する場合には、ノウハウが整っているフランチャイズ加盟を選ぶのもひとつの方法です。
この記事では、フランチャイズに加盟してパン屋を開業したいと考えている人に向けて、市場動向やフランチャイズ経営のメリット・デメリットなどを解説します。
一読いただければパン屋の開業に向けた基礎知識を確認できるはず。
ぜひ参考にしてください！
フランチャイズチャンネルでも、リエゾンプロジェクトをはじめとした、パン屋に関するフランチャイズについて語っている回がありますので、興味があればご覧ください。
パン屋をフランチャイズ開業するには？
そもそも、フランチャイズに加盟してパン屋を開業するとはどういうことなのでしょうか。
一般的なフランチャイズシステムでは、チェーンを運営する本部との間で加盟契約を結び、加盟金や研修費などの初期費用を支払う必要があります。
自分で一から立ち上げるよりもお金がかかるのでは……？」と感じるかもしれませんが、フランチャイズはそれに見合った対価があるからこそ成り立っているとも言えます。
フランチャイズ加盟後には店舗作りの方法や商品レシピ、経営やマーケティングのノウハウなどを教わり、さまざまなサポートを受けることができます。
パン屋を開業するということは、経営者になるということ。
多くの人は初めての経営となるでしょう。
すでに成功事例のあるノウハウをもとに経営できることは大きな安心材料となるはずです。
多数の店舗を展開しているチェーンであれば、最初から高い知名度のある看板のもとで商売ができるという強みもあります。
フランチャイズのパン業界の市場傾向は？
続いて、フランチャイズ加盟者の募集をしているパン業界や企業は、どのような状況に置かれているのでしょうか。以下では市場の傾向について解説します。
市場規模は拡大傾向にある
まずパン業界全体を見てみると、市場規模は近年右肩上がりで拡大し続けています。
パンといえば昔からある身近な商品ですが、最近では原材料にこだわった高品質なパンや、オリジナルレシピによる独創性の高いパンを提供する店舗が話題に上ることも。
あなたがお住まいの街にも、話題となっているパン屋があるかもしれません。
なぜパンの市場は安定しているのでしょうか。
背景には、パンが幅広い顧客層をターゲットにできる、懐の広い商材であることが挙げられるでしょう。
幼児から高齢者まで全世代を対象とし、低価格帯から高価格帯まで、さまざまな条件で勝負できる商材。それがパンの魅力だと言えます。
健康志向の盛り上がりに対応できる
パンに限らず、食に関連するビジネスにおいて近年無視できなくなっているのが「健康志向」への対応です。
ただおいしいだけでは、人気商品にはなれないかもしれません。
この点においてもパンには強みがあります。
パンの主原料といえば小麦ですが、最近ではライ麦や発芽玄米などを使用した「ノンホワイトブレッド」の人気も急上昇中。
また、砂糖や油ではなくレーズンペーストを使用したパンも多くのファンを獲得しています。
人生100年時代と言われ、健康寿命を延ばすことが求められる中で、今後も消費者の健康志向は高まっていくはず。そうしたトレンドをつかみ、ニーズに応えるための商品開発力を持つパン屋が選ばれていくでしょう。
フランチャイズ加盟を検討する際にも、商品開発力は重要な見極めポイントとなります。
原材料の価格は上昇傾向にある
一方で、パン屋を開業するにあたって考えておくべきリスクもあります。
その筆頭は「原材料価格の変動リスク」です。
パンを作る際にはさまざまな原材料が必要です。
中でも必須の原材料といえるバターや小麦などの価格は近年上昇傾向にあります。
原材料価格が高騰すればパン屋の利益を圧迫し、店頭に並べるパンも値上げせざるを得なくなるかもしれません。
パン屋を経営するにあたっては、利益率に不安定な一面もあることを考慮して、状況に応じた戦略を立てていくことが求められます。
フランチャイズでパン屋を経営するメリット
ここからは、フランチャイズに加盟してパン屋を経営することのメリットを解説します。
・実績のあるブランドの看板を使えること
フランチャイズに加盟する最大のメリットは実績のあるブランドの看板を使えることです。
消費者にとって見覚えのあるブランドであればどんな商品が売っているか、味はどうかを予めイメージできますし、話題のブランドなら開店を心待ちにしていることもあるでしょう。
ブランド認知のための手間や時間がかからないことは大きなメリットになります。
・ビジネスモデルがすべてパッケージ化されていること
また店のコンセプトやメニューなどビジネスモデルがすべてパッケージ化されていることもメリットの一つです。
フランチャイズ本部、特に店舗数の多い本部では、これまでにさまざまな立地での出店を経験しています。
そのため開業後に経営が軌道に乗りやすい優良立地を把握しており、フランチャイズでの開業を希望する人へも、出店する立地や物件選びなどをサポートしています。
・本部のノウハウを享受できること
人気店を作るための第一歩である「パンを作る技術」についても、フランチャイズ本部のサポートは大きな助けとなるはず。
研修制度が整っていることが多いため、パン作りが未経験でも始めることができます。
また本部によってはパン生地が工場から届き、店舗では成形して焼くだけというフランチャイズもあります。
特定の誰かしか作れないパンでは商売を拡大しづらいですが、誰が担当しても同じクオリティのパンを作れるようになれば、それだけビジネスチャンスも広がります。
必要な原材料を提供してもらえたり、仕入れルートを紹介してもらえたりといったメリットもあるでしょう。
さらに、パン屋の経営においては人材採用・育成や店舗オペレーションの確立も重要です。
こうした面においても、多数の店舗を手がけてきた本部のノウハウを得ることでスムーズにスタートできるはずです。
業界未経験の人にとって、フランチャイズに加盟してパン屋を経営するメリットはとても大きいと言えます。
フランチャイズでパン屋を経営するデメリット
一方、フランチャイズに加盟してパン屋を経営することにはデメリットもあります。
・一定の制約がある
フランチャイズに加盟すれば、原則として、そのチェーンの看板を背負って店舗を経営することになります。
商品ラインナップや価格設定、販売方法については一律のルールを定められていることも多いのです。
また、原材料についても本部からの調達が必須となっているところもあります。
消費者の目線で考えれば、これは当然のことかもしれません。
同じ看板のチェーンなのに、店舗によって商品や価格、味がまったく違うようでは不安ですよね。
本部によっては加盟者に一定の裁量を委ねているところもありますが、フランチャイズに加盟してパン屋を経営する際には制約が多いことも考慮しておきましょう。
「自分だけの店を持って自分の裁量で自由に経営したい」という思いが強い人は、開業後に後悔しないよう注意が必要です。
パン屋のフランチャイズ開業｜必要な支出項目
次に、フランチャイズに加盟してパン屋を開業する場合に必要となる費用について見ていきます。
店舗を構えるビジネスであれば、立地によって必要な費用は大きく異なります。
賃貸借契約などに関連する店舗取得費は立地条件によって相場がまったく違います。
また車が主な交通手段であるエリアであれば駐車場があった方が有利な場合がありますし、飲食できるスペース（いわゆるイートインスペース）がある店舗かどうかなどで必要な広さも様々です。
自身の希望やフランチャイズ本部からのアドバイスを踏まえて慎重に検討するべきです。
店舗取得費のほかにも、店舗作りを進める際には内装工事費や厨房設備費、什器など備品の費用が必要となります。
加えて、開業後にアルバイトやパートを雇う場合は人件費も必要です。
開業当初は売り上げがあまり立たないことも予想されるため、貯蓄や融資により一定期間を見越した運転資金を確保しておくとよいでしょう。
パン屋のフランチャイズ経営に必要な資格や届出
続いて、フランチャイズに加盟してパン屋を経営する際に必要となる資格や届出について具体的に解説します。
食品衛生責任者まず基本として、食品を取り扱う店舗には最低1名以上の「食品衛生責任者」を置くことが義務づけられています。
食品衛生責任者の資格は、都道府県が実施する養成講習を受講したのち修了証書を受領します。
その後保健所に営業許可申請書を提出すると「営業許可証」が交付されます。
食品衛生責任者養成講座の受講資格やテストの有無は都道府県ごとに異なりますので、詳しくは受講する都道府県の食品衛生協会に確認しましょう。
防火管理者・防火対象物使用開始届出書
収容人数30人以上かつ火を用いる店舗の場合は、防火管理の責任者である「防火管理者」を置く必要があります。
「防火管理者」とは施設の火災を未然に防ぎ、万一火災が発生した際には被害を最小限にとどめるため必要な対策を立て実行する責任者のことです。
資格取得にあたっては都道府県や市町村などが実施する講習を受けます。
資格は「甲種」と「乙種」とに区分され、防火対象物の範囲が異なります。講習時間や講習内容が異なりますので事前に管轄の消防署に確認しましょう。
受講後は消防署へ「防火・防災管理者選任（解任）届出書」の提出が必要です。
また開業前には、「防火対象物使用開始届出書」も抜かりなく準備して提出しましょう。
パン屋のフランチャイズー業態によって必要となる許可
パン屋の店舗内にイートインスペースを設ける場合には、「飲食店営業許可」が必要となります。
パンを切ったり卵を焼いたりする調理工程が必要なサンドイッチを販売する場合も、飲食店営業許可を取得する必要があります。
必要な書類を準備し、保健所に申請して承認を得ましょう。
また、別の業者からパンなどを仕入れて販売する場合には「食料品等販売業」の許可を取る必要があります。
業態によってさまざまな要件が求められるため、間違いなく確認して必要な手続きを進めましょう。
パン屋のフランチャイズーその他の製造に関する資格や許可
上記で紹介したものの他に、保健所から取得する「菓子製造業許可」が必要な場合もあります。
いわゆる菓子パンや、クッキーなどのお菓子類を提供する場合です。
さらに、パン屋の経営において必須ではないものの、取得しておくことで店舗運営にプラスとなる資格もあります。「パン製造技能士」や「パンコーディネーター」、「パンシェルジュ検定」などです。
こうした資格取得を目指すこと自体が新たな知識を獲得する機会となり、パン屋としてのスキル向上につながります
フランチャイズに加盟してパン屋を開業するまでの流れ
それでは、実際にフランチャイズに加盟してパン屋を開業するまでの流れを押さえていきましょう。
加盟先を探す
まずは自身で情報を集め、どのフランチャイズに加盟するかを検討します。
消費者の視点で商品力やブランド力、差別化戦略などを見て考えましょう。
まだ訪れたことのない店舗には、実際に足を運んでみることをおすすめします。
説明会へ参加する
候補となるフランチャイズチェーンが見つかったら、フランチャイズ本部が開催する説明会などに参加し、加盟に向けて相談します。
フランチャイズ契約の条件や開業資金、実際の加盟店の収益などを確認し、疑問点は本部担当者へ質問して潰していきましょう。
事業計画を策定する
加盟するフランチャイズ本部が決まったら、店舗の詳しいコンセプトを決めて事業計画を策定します。
本部が持つノウハウを有効活用して、人気店を作るための戦略を練りましょう。
開業するエリアや立地を見極め、具体的な収益シミュレーションを立てることも大切です。
店舗作りや技術・ノウハウ習得を進める
本部とのフランチャイズ契約を締結し、出店する物件を決めて賃貸借契約が完了したら、店舗の内外装工事や厨房設備の導入などを進めていきます。
並行して本部が実施する研修に参加し、パン作りの基本や店舗オペレーションのノウハウ、経営管理に必要なスキルなどを学びます。
開業日が近づいてきたらスタッフ採用・育成にも着手し、すべての準備が整った段階で、いよいよパン屋としてのスタートを切ります。
パン屋のフランチャイズ経営を成功に導くポイント
ここでは、フランチャイズでのパン屋経営を成功させるために意識したいポイントを解説します。
出店予定地域の特性を把握する
どのようなエリア・立地に出店すれば人気のパン屋になれるのか。それを調べるために行うのが「商圏分析」です。エリア内の人口や所得傾向などの特性、交通量、周辺環境などをもとに地域の特性を把握していきます。
立地選定を誤ってしまうと、開業後にどんなに集客に力を入れても、思ったような成果を得られないかもしれません。
フランチャイズ本部は自チェーンに適したエリアを調べ尽くしているはずなので、しっかりとアドバイスを聞き、ベストな場所を選びましょう。
市場調査を行う
商売上の魅力にあふれた地域であっても、近くに同じようなパン屋がすでに存在していると、熾烈な競争になってしまうかもしれません。
ここで重要になるのが「市場調査」です。
直接的な競合となるパン屋はもちろん、別ジャンルの飲食店やスーパー、コンビニエンスストアなどの状況をチェックすることも大切。
加盟するフランチャイズチェーンの商品展開や戦略がマッチしているかどうかを見極める必要があります。
立地や店舗規模にこだわる
出店予定地域の特性を把握し、十分に市場調査を行った上で、最終的に売上を伸ばすための決め手となるのが立地です。
人通りが多く、競合店舗とバッティングしにくい立地に店舗を構えれば、開業後の集客で有利になるはずです。
あわせて、立地条件や売上・利益目標に応じて、開業する店舗の規模も慎重に検討しましょう。
1日あたり、どれくらいのパンを販売する必要があるのかを算出し、想定する来店客数を見越して店舗規模を決定します。
開業後は厳密に数値管理する
当たり前のことですが、パン屋を開業できたとしても、ただパンを作って売っているだけでは商売が成り立ちません。
どの商品が売れ筋になっているのか、現在の経費は適切かなど、経営者として店舗の数値管理を徹底していくことが大切です。
税理士など外部の専門家の力を借りて、利益率を高めるための数値管理を行っていくことも一つの方法です。
軌道に乗るまでの運転資金を用意する
開業初日から予想を大きく上回る売り上げを実現し、それが継続していけばいいのですが、現実には開業当初は思うような売り上げや利益に届かないことも多いでしょう。
そのため、店舗経営が軌道に乗るまでの期間を見越し、その間に必要となる運転資金を十分に用意しておく必要があります。
原材料費や人件費、賃料などの必要経費をシミュレーションして、一定期間を耐え抜けるように準備しておかなければ、早々に資金がショートしてしまうかもしれません。
値下げ・値付けは適切に行う
パン屋の開業後、経営者として迫られる決断の一つに「商品価格の見直し」があります。
自信を持って提供しているパンでも、思ったように売れ行きが伸びない場合には、値下げを検討しなければならなくなるかもしれません。
安くしなければ売れませんが、競合との価格競争を意識しすぎて過度に値下げをすると利益がほとんど出なくなるおそれもあります。
適切な価格設定が重要であることは言うまでもありませんが、売れない商品を売るためにできる工夫は、値下げ以外にもあるかもしれません。
パン作りの工程を見直し、品質を高める努力も重要です。
パン屋のフランチャイズ開業をする前に知っておきたい注意点
最後に、フランチャイズに加盟してパン屋を開業する際に知っておきたい注意点を解説します。
高額な設備投資が必要
パン屋を開業する際には、業務用のオーブンや冷蔵庫といった高額な厨房設備が必要となります。
これらの設備は開業時に一括導入しなければならないため、初期にまとまったコストがかかることも覚悟しておきましょう。
こうした点を考慮し、フランチャイズ本部によっては厨房設備をリースで調達できるようにしているケースもあります。
本部選びの際には、こうした条件を考慮するのも一つの手です。
材料費が変動しやすい
「パン業界の市場傾向」でも説明したように、パンを作る際に必要となる原材料の中で、小麦粉やバターなどの主要原材料は価格が変動しやすいという特徴があります。
原材料価格が高騰すれば経費負担が増し、店舗利益を圧迫しかねません。
これはフランチャイズであろうと独自開業であろうと変わりません。
開業後は原材料価格の変動を注視し、商品展開や仕入れ量、諸経費を適切に見直すなど、柔軟な対応が必要になることを覚悟しておきましょう。
まとめ
この記事では、フランチャイズに加盟してパン屋を開業するための基本知識を解説しました。
多数の店舗展開を経験しているフランチャイズ本部のノウハウを活用すれば、業界未経験でもスムーズにパン屋を開業できるでしょう。
ただし、フランチャイズ本部に頼りきりの姿勢では人気店を作れないかもしれません。
経営者としての戦略を持ち、変化するトレンドに柔軟に対応しながら経営していきましょう。
最後まで読んでくださりありがとうございました。今回の記事が参考になりましたら幸いです。
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