フランチャイズでジムを経営する際に知っておくべきことを解説！！開業費用や本部選びのポイントなどまとめてご紹介

近年、コロナ禍におけるさらなる健康志向の高まりによって、ジムやフィットネスクラブの数は右肩上がりに増加しています。

今後も利用客が増える見込みがあることから、多くの企業がフランチャイズ展開を行っているのをご存知でしょうか？

しかし、必要な費用や条件は、利益率は本部によって大きく異なります。

そこで今回は、ジムをフランチャイズで開業したいと考えている方に向けて、開業に必要な費用（開業資金・運営資金）や開業までの流れ、ジムフランチャイズのメリット・デメリット、経営を成功させるためのポイントなどをまとめました。

「フランチャイズを募集しているジムを探しているけど、どのジムを選べば良いかわからない」

「そもそもフランチャイズとはどんな仕組みかよく理解していない」

「フィットネスジムとパーソナルジムのフランチャイズを比較したい」

本記事では上記のお悩みを解決します。おすすめのフランチャイズ本部一覧や本部選びのポイントなども紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

まずは、ジムフランチャイズの種類を知ろう！

ジムのフランチャイズと一言で言ってもさまざまな形態があります。

開業に必要なものを確認する前に、まずはジムのフランチャイズにはどのような種類があるのかを知っておきましょう。

ジムフランチャイズには、大きく分けて以下の3つの種類があります。

• 総合型フィットネスクラブ
• 小中規模のジム
• 24時間対応のセルフジム  

ジムフランチャイズの種類：①総合型フィットネスクラブ

総合フィットネスクラブでは、年代・目的問わず、幅広いターゲットを設定しています。

そのため、設備の種類も豊富なのが特徴。多くの方が利用することが見込まれるため、フロアの面積もある程度の広さが必要です。

また多くの場合、パーソナルトレーニング・水泳・ピラティス・ヨガなどの個人向けのプログラムも開催しています。

この形態のジムは、メガロスやスポーツクラブNAS、コナミスポーツクラブが挙げられます。

1人で黙々とトレーニングしたい方も、気になるプログラムがあれば気軽に参加でき、飽きずに続けられるのが魅力です。

ジムフランチャイズの種類：②小中規模のジム

小中規模のジムはさらに細かく分けることができます。

• パーソナルジム
• 集団指導ジム

パーソナルジムとは、名前のとおりトレーナーとマン・ツー・マンで指導を受ける形態のジム。

より個人の目的にフォーカスしたジムで、結果が出せるかどうかが重要になります。

パーソナルジムでは、個人の能力や目的に応じて、トレーニングの指導のみならず、食事制限についてもサポートをすることがあります。

最小限の設備で運営できますが、幅広いノウハウを求められる形態です。

身近なところだと、RIZAPやBEYOND GYMが挙げられます。

集団指導のジムとは、1人または数人のトレーナーが複数人の会員をまとめて指導するジム。

この携帯のジムは、エアロバイク、ボクシング、ヨガなどに特化している場合がほとんど。

体育館のようなある程度の広さが必要です。

例えば、ALLUREやFEELCYCLEがこれに当たります。

一人じゃなかなか続かない方も、他の会員様と一緒になって頑張れるのがポイントです。

また、中には女性や高齢者限定などのターゲットを絞ったジムも存在します。

ジムフランチャイズの種類：③24時間営業のジム 

24時間営業のジムの特徴は大きく 2つ。     

• 24時間自由に利用できる
• 無人経営が可能なケースもある

ここ近年、急激に店舗数を増やしてきたのが24時間営業のジム。

トレーニングはストレス発散にもなることから、仕事終わりの遅い時間に通える24時間営業のジムは人気があります。

24時間営業のジムでは、深夜はスタッフが不在にしていることが多いです。

したがって、深夜の営業でかかるのは電気代くらいになり、最も負担の大きな人件費は気にする必要がありません。

さらに、通常24時間通える会員は、通常の会員に比べて月会費が高く設定されています。

そのため、一見すると大変そうな24時間営業でもしっかりと利益を出すことが可能です。

例えば、エニタイムフィットネスやJOYFIT24などがこれに該当します。

 ジムフランチャイズに必要な初期費用とは

ここからは、ジムのフランチャイズを開業する際の初期費用について見ていきます。

＜初期費用＞

• 加盟金と保証金
• 研修費
• 店舗関連費（物件取得費や外装内装費、設備費など）

 ジムを開業するために必要な初期費用は500～3,000万円ほどです。

フランチャイズ本部によっては250万円程度の自己資金で加盟を受け付けているところもあり、実際の費用は加盟する本部ごとに大きく異なります。

加盟金と保証金

加盟金は100～400万円ほどが相場で、店舗関連費や設備費は店舗の規模によって変動します。

例えば、小規模の店舗であればスペースを考えた最低限の機材で済むため初期費用を大幅に減らすことができますし、大規模であればそれだけ費用が増していきます。

また、本部によっては保証金を設定している場合もあるので、加盟を検討する際は確認しましょう。

研修費

30～60万円ほどの研修費を設定している本部もあります。

研修ではトレーナー指導のほか、店舗運営のノウハウを教えてもらうことが可能。

この研修の充実度がどの程度のものなのかも把握しておくといいですね。

具体的には、会員の獲得に向けた指導や流出防止策、それから顧客満足度の上げ方など、ジムフランチャイズを成功させるノウハウを獲得できる内容になっているのかは気になるポイントです。

店舗関連費（物件取得費や外装内装費、設備費など）

ジムのフランチャイズは加盟する本部によってさまざまな設備を整える必要があります。

そのため、初期費用も300～5,000万円と幅広く設定されているのが特徴。

ジムと一言でいっても、以下のように種類が分かれておりそれぞれ費用も異なります。

• 総合型フィットネスクラブ
• 小中規模のジム
• 24時間対応のセルフジム

例えば、小中規模のジムに分類されるパーソナルトレーニングジムであれば物件や設備にかかる費用や採用コストが安く抑えられますが、大規模のジムであればシャワーなどを設置する必要もあります。

ジムを開設する際に必要な経費の中で最も大きいのが店舗関連費。この店舗関連費には、物件取得費や外装内装費、設備費などが含まれます。

費用は店舗の規模によって大きく異なり、例えばマンションの一室でパーソナルジムを開くのであれば、物件やトレーニング機器の購入などを合わせても、300～500万円ほどの資金で開業が可能です。

一方、有酸素マシンやフリーウェイト器具などを複数台設置する大規模なジムであれば、1,500万円以上の資金が必要といえます。

入会者数を増やす見込みであれば、セキュリティ性の高い入退館システムやロッカーにも留意すべきですし、シャワーやサウナなどを設けるとなるとさらに費用がかさむでしょう。

また、立地によっては駐車場の契約も必要となるため、店舗関連費はさまざまな項目を洗い出した上で試算するようにしてください。

このように、フランチャイズ本部の特徴によって必要な費用の項目も変わります。

各本部の費用を比較する際には、それぞれが提示する項目についても細かく確認するようにしましょう。

ジムフランチャイズの運営に必要な資金とは

 フランチャイズでジムを運営するための資金は、3ヵ月で300万円ほどです。

主な運営資金には、以下の項目が挙げられます。

• ロイヤリティ
• 水道光熱費
• 物件の賃料
• 人件費

それぞれの項目について詳しく見ていきましょう。

ロイヤリティ

ジムのフランチャイズにおけるロイヤリティは、月固定型か売上額に応じた変動型に分かれます。

固定型の場合は1ヵ月あたり5～30万円ほど、変動型の場合は売り上げの3～10%ほどとなり、本部の方針によって変わってきます。

特にジムは会員数で収益が左右されるため、一定以上の会員数にならないとロイヤリティが発生しない本部もあります。

また、ジムによってはロイヤリティ以外に広告分担金やシステム利用料などが必要になる場合も。

毎月決まった出費となるので、運営資金については必ず本部に確認するようにしましょう。

ジムは入会者数が安定するまでまとまった収入を得られない可能性もあるため、フランチャイズ本部によっては毎月支払うロイヤリティを3ヵ月目以降から徴収するところもあります。

水道光熱費

水道光熱費の費用目安は、200名程度の会員規模で20万円ほどです。

ジムでは運動に適切な気温設定にしたり照明をつけたままにしたりなど、意外と光熱費がかさみます。

また、シャワー設備を整えるのであれば水道代に留意する必要もあるでしょう。

ジムの運用資金は自身の希望するジムの形態によって変動するため、どういった設備が必要となるのか本部にあらかじめ確認しておくと安心です。

物件の賃料

賃貸料は店舗の広さや出店エリアによって異なります。

マンションを利用して小規模のジム運営を行うのであれば、月に10万円以内に抑えることも可能でしょう。

一方、会員数が数百人、数千人規模のジムであれば、賃貸料だけで100万円を超えるケースもあります。

賃貸料は物件取得時の敷金・礼金にも関わってくるので、それだけで初期費用も変動しますよ。

開業後の経営を圧迫しないためにも、賃貸料は売り上げの10～20%程度に収まる物件を取得するようにしょう。

人件費

ジムの人件費は店舗の規模やプログラムによって変動します。

個人で運営するのであれば、特に人件費はかかりません。

しかし、トレーナーを雇うとなると、売り上げの10～30%ほどの人件費がかかります。

最も負担が大きいのは人件費なので、ジムを継続して運営することができるのかを、よく検討しましょう。

開業から運営にかかる費用まとめ

健康意識の高まりを受け、フランチャイズ事業としても注目されているジム。

トレーニング機器などの設備投資に資金が必要となるイメージもありますが、実際にかかる費用はどういった内容のジムを運営するかによって大きく異なります。

ここでは、ジムフランチャイズの開業から運営までにかかる費用をまとめてみました。

結論から申し上げると、ジムのフランチャイズに必要な資金は1,500万円ほどが目安です。

この費用は開業時の初期費用と3ヵ月分の運営費用を合算した額ですが、フランチャイズ本部によっては低資金での開業や早期の投資回収をサポートしているところもありますよ。

また、小規模なジムであれば300万円ほどの資金で開業が可能なところもあります。

かかる費用はジムの規模によって大きな差が出るのが現実です。

ジムフランチャイズの開業〜運営にかかる費用の主な内訳は、以下のとおりです。

＜開業資金の目安＞

項目   　　　

金額加盟金   200万円
研修費  　　 50万円
店舗関連費
（物件取得費・内装工事費・設備費など）   1,000万円
合計   1,250万円

＜運営資金の目安　※3ヵ月分用意した場合＞

 項目   　　　　　　　金額

人件費 150万円
賃貸料  　　　90万円
水道光熱費      60万円
ロイヤリティ  30万円
合計   　　　 330万円

※売上は月間200万円として仮定し、各項目を計算しています。

ジムフランチャイズおすすめの資格は？

ジムを開業するにあたって、特別に必要な資格はありません。

オーナーがインストラクターを兼任して会員と直接的にやり取りを行う場合でも、資格なしで開業することができます。

ただし、インストラクターとして指導するのであれば、集客面で強みとなる資格もあります。

ここではジムインストラクターに関連する資格を3つご紹介しますので、参考にしてください。

おすすめの資格：①NSCA認定パーソナルトレーナー

資格名：CPT 

受験料：46,000円

受験資格

• NSCAジャパン会員であること
• 満18歳以上であること
• 高校卒業以上あるいは高校卒業認定試験に合格していること　ほか

資格名：CSCS

受験料：50,200円        

受験資格

• NSCAジャパン会員であること
• 学位あるいは高度専門士の称号を取得していること

NSCA（National Strength and Conditioning Association）は、トレーニング指導の向上に向けたさまざまな研究を行っている国際的な団体です。

資格にはCPTとCSCSの2種類あり、それぞれ下記の目的があります。

• CPT：健康と体力に関してトレーニングやコンディショニング全般などの指導ができるようになること
• CSCS：傷害予防やパフォーマンスの向上を目指してプログラムの計画と実行する知識や技能の取得すること

CSCSのほうがより専門性が問われ、資格取得の難易度も高めです。

ジムのパーソナルトレーナーであればCPTを取得するだけでも集客効果が期待できるでしょう。

おすすめの資格：②日本トレーニング指導者協会のトレーニング指導者

資格名：JATI-ATI

受講料  

• 一般科目：55,000円
• 専門科目：60,500円

受験資格

• 協会の有効な個人正会員であること
• 4年制大学卒、専門学校卒などいずれかの学歴・経歴条件を満たすこと

日本トレーニング指導者協会とは、トレーニング指導者の人材育成を目的として活動している団体です。

トレーニング指導者の養成講習会や認定試験を実施しており、指導者同士の情報交換や社会的地位の向上などを目指しています。

個人正会員になるためには年会費10,000円を支払う必要があります。

同協会の基礎資格として「JATI-ATI」があり、養成講習を受講した後に課題を提出し、認定試験に合格することで資格を取得できます。

「JATI-ATI」を取得してから運動指導に3年以上携わることで上位資格である「JATI-AATI」の試験を受けられるようになり、「JATI-AATI」の資格取得後、5年以上の実績を積むことでさらに上位の「JATI-SATI」の受験資格が認められます。

おすすめの資格：③健康運動指導士

資格名：健康運動指導士

受講料：12,391円        

受験資格

• 所定の単位を修得すること

健康運動指導士は、「公益財団法人 健康・体力づくり事業財団」の認定している資格です。

保健医療関係者との連携も行うため、ジムやフィットネスクラブ以外に病院や介護施設、保健所など介護予防事業でも活躍できる資格として考えられています。

同資格を受験するためには104単位の取得が必要で、保有資格によって受講すべきコースが異なるので注意が必要です。

例えば4年制の体育系大学を卒業していれば半分以下の51単位で受験できます。

それに伴い受講料も約10～30万円と変動するため、取得をお考えの方は細かな条件も確認するようにしましょう。

また、試験に合格すると登録料として22,000円の支払いが発生します。

ジムフランチャイズの費用を抑えるコツ

ジムのフランチャイズは特に初期費用が高額なので、開業後の店舗運営を考えると少しでも抑えておきたいものです。

そこでここからは、ジムフランチャイズの費用を抑えるコツをご紹介します。

ジムフランチャイズの初期費用を抑えるコツ：①スモールスタートをする

ジムフランチャイズの費用を抑えるためには、スモールスタートがおすすめです。

最初から大規模なジムを開業しようとすると、店舗や設備に膨大な費用がかかってしまいます。

しかし、小さなスペースから始めれば物件取得のための費用もかなり抑えることが可能です。

さらに、トレーニング機器の導入も最小限で済みます。

開業後、経営が安定し資金に余裕が出てきたら店舗を拡大していくという方法が安心です。

ジムフランチャイズの初期費用を抑えるコツ：②トレーニング器具は長期で見て選ぶ

長期で見てトレーニング機器を選ぶことも、ジムフランチャイズの費用を抑えるコツです。

ジムフランチャイズの開業において、トレーニング器具の購入は高額になりがち。

資金に不安があり安い器具ばかり揃えるというケースも少なくありません。

しかし、安いトレーニング器具には故障しやすいなどのリスクがつきもの。

修理や買い替えでお金がかかってしまうので注意しましょう。

また、トレーニング器具のブランドは集客の大きな要因にもなります。そのため、トレーニング器具には、ある程度のこだわりを持って選ぶのがおすすめです。

ジムフランチャイズの初期費用を抑えるコツ：③融資を受ける

融資を受けることも、ジムフランチャイズの費用を抑えるひとつの手段です。

日本政策金融公庫や民間の銀行、自治体の助成金を活用する方法などがあります。

特に日本政策金融公庫の場合は、初めて独立する方でも比較的ハードルが低い融資方法といわれているので、できるだけ費用を抑えて開業したいという方はぜひ検討してみてください。

ジムフランチャイズのキャッシュフローシミュレーション

ジムを運営した場合、オーナーはどのくらいの利益を得られるのでしょうか。

あくまでも一例ではありますが、会員数200名規模のジムを参考にキャッシュフローシミュレーションを紹介します。

※売上高が月に200万円として算出します。

粗利益高：186万円
＝200万円（売上高）－14万円（ロイヤリティ5%。広告費2%として計算）

加盟店の収入：116万円
＝186万円（売上高）－70万円（賃貸料15%・水道光熱費10%・雑費10%として計算）

店舗利益：66万円
＝116万円－50万円（人件費25％として計算）

ジムは小売業や飲食店のように定期的な仕入れが必要なく、売れ残りなどの廃棄ロスも出にくいため、比較的利益が出やすいビジネスでもあります。

ロイヤリティが固定であれば売上に左右されないため、会員数を増やしていくことで利益をさらに増やすこともできるでしょう。

また、高齢化の進行や運動や健康に対する意識の高まりにより、今後も高いニーズが期待できるビジネスです。

スムーズな開業や安定した経営の実現には、フランチャイズ本部のサポートは必要不可欠だと言えます。

自分にぴったりの本部に加盟できるよう、複数から比較検討するよう心がけましょう。

 ジムのフランチャイズは儲かる？気になる収入の目安

ジムのフランチャイズを始めるための費用だけでなく、実際に儲かるビジネスなのか気になっている方も多いと思います。

ジムは、パーソナルジムやフィットネスジムなど形態がさまざまです。

また、ジムの規模や立地などの条件によっても変動しますが、ジム経営における収入（年収）の目安は500万円くらいだと言われています。

ジムフランチャイズにおいても本部によってさまざまですが、24時間フィットネスジムを展開する『LifeFit』を店舗規模別の売上高は、

• 広さ30坪で完全無人の店舗月間売上目安：約104万円
• 広さ80坪で半無人の店舗月間売上目安：約278万円
• 広さ100坪で有人の店舗の月間売上目安：約348万円

となっています。

さらに、モデル店舗では1ヵ月あたりの売上が300～400万円を達成していることから、年収1,000万円も狙えるビジネスだといえます。

フランチャイズによるジムの開業手順

フランチャイズ開業の大きな流れは以下のとおりです。

①本部に連絡
②個別説明会
③店舗見学会
④契約締結
⑤物件の手配
⑥店舗施工
⑦マシンの導入
⑧開業

まず、本部に連絡し、資料の入手や説明会の日程の調整を行いましょう。

ジムのビジネスモデルや開業までの手続きについて把握した後、個別説明会に参加してジムの運営方針などについて話を聞きます。

本部によっては、実際の会員施設やトレーニングの体験が可能です。

ジムの運営方針や費用などに問題がなければ、フランチャイズ契約を結びます。

その後、物件の手配と店舗の内外装工事を実施し、マシンの搬入をして準備が整ったら、ついにジムの開業です。

ジムフランチャイズのメリット・デメリット

ここではジムフランチャイズのメリット・デメリットについて解説していきます。

ある程度の知識があれば個人でジムを運営することもできますが、フランチャイズに加盟することで得られるメリットも数多くあります。

まずはどのようなメリットがあるのかを紹介します。

ジムフランチャイズのメリット：①未経験でも参入しやすい

フランチャイズ本部には今までジムを運営してきたノウハウが集約されており、開業や集客に関するサポートを受けながら事業を始めることができます。

また、開業前には研修も実施されるため、トレーニングや栄養学などトレーナーとしての知識を蓄えることも可能。

短期間で習得できるようにカリキュラムが組まれているため、開業までスピーディーに進められます。

ジムフランチャイズのメリット：②経営に集中できる

商品開発、サービスマニュアルの改善、商品・サービスの調達などは基本的に本部が行うため、加盟店は店舗運営に集中することができます。

また、本部がフランチャイズ加盟店に代わってスタッフを採用するケースもあり、一人で起業するよりも負担が少なくて済みます。

ジムフランチャイズのメリット：③知名度・ブランド力を利用できる

世間的に知られているジムであれば、既存店のSNSやホームページからも新規オープンの情報を発信することが可能です。

口コミでも情報が広まりやすいため、広告に力を入れることなくある程度の入会数が期待でき、集客コストの削減につながります。

また、ジムは開業資金が比較的高めの事業ですが、知名度があれば銀行から融資を受ける際にも話がスムーズに通りやすいため、資金調達の面でもメリットがあると言えるでしょう。

ジムフランチャイズのメリット：④安定した収入が見込める

公益財団法人日本生産性本部が公開した「レジャー白書2022」によると、2021年のフィットネスクラブの市場規模は4,130億円。

2020年はコロナ禍の影響もあり一時落ち込みましたが、前年比29.1%の増加と回復傾向にあることが分かっています。

特に24時間セルフジムやパーソナルジムといった業態の増加が見られており、パーソナルジムの独立開業や介護予防事業への参入が増えているなど、ジム業界は若年層から高齢層までターゲットが幅広く、これからさらに成長・拡大していくと予想されます。

また、多くのジムでは料金形態が「会費制」であるため、ストック型ビジネスとして安定した収入が見込めますし、パーソナルトレーニングなどのマンツーマンのジムであれば1人あたりの単価も高く、利益率も高水準です。

参照：レジャー白書2022 | 公益財団法人日本生産性本部

ジムフランチャイズのデメリット

次に、ジムのフランチャイズに加盟するデメリットを5つご紹介します。

ジムフランチャイズのデメリット：①加盟金やロイヤリティが発生する

フランチャイズのブランド利用やノウハウ獲得の対価として支払う加盟金やロイヤリティですが、その額はけして安いものではありません。

ジムフランチャイズの加盟金は100～400万円ほど必要ですし、ロイヤリティも高いところで月に30万円ほど支払うことが必要です。

もちろんその金額に見合った支援を受けられるというメリットもありますが、すでにトレーニングの知識があればサポートが不要な場合もあるでしょう。

自分の足りない部分を補ってくれるサポート体制は整っているのか？という点もフランチャイズ本部選びには欠かせない視点です。

ジムフランチャイズのデメリット：②本部のイメージに左右される

ブランド力を持つフランチャイズ本部であればあるほど、問題が発生したときに不利益が生じやすいので、注意が必要です。

例えば他のフランチャイズ店舗でスタッフが会員と何かトラブルを起こした場合、自店舗に関係はなく誹謗中傷を受ける可能性も。

こういった予測できない事態に対しては、本部の対応力が問われます。

フランチャイズ本部では加盟前に無料の相談会を実施しているので、何かしらの問題が起きた際に本部がどのような対応をするのかあらかじめ確認しておくのもいいでしょう。

ジムフランチャイズのデメリット：③契約終了後、同業種への出店ができなくなる可能性がある。

フランチャイズ契約では、経営ノウハウや機密情報を保護するために、契約終了後一定期間、同業種や類似業種への出店を禁止する「競業避止義務」が盛り込まれている場合があります。

また、人口の変化や他店舗の参入などで経営状況の悪化によって、事業をやめたいと思っても、中途解約をすると解約金が発生する場合があるので、注意が必要です。

フランチャイズでジムを成功させるポイント

フランチャイズでジムを経営する際に、いくつか気をつけなければならないことがあります。

ジムフランチャイズの成功のポイント：①人気ジムの傾向を知る

健康志向の高まりからジムの需要は高まっていますが、ジムにはさまざまな種類があり、すべてのジムが成功するわけではありません。

ジムのフランチャイズを成功させるためには、ジムを開業する前に人気のあるジムの傾向を知ることが大切。

それぞれのジムの形態がどのように増減しているのかも参考になる指標です。

特に、人気のあるジムは 通いやすい傾向にあります。

価格、営業時間、立地など、利用者が気軽に通えるジムを開業するというのがトレンドです。

ただし、トレンドに流されすぎるのも注意が必要。

長い目で見て成功するフランチャイズを選ぶには、トレンドを抑えつつも、今後のジム業界の流れを把握するよう心がけるのがポイントです。

ジムフランチャイズの成功のポイント：②地域コミュニティや会員層を把握する

ジムは老若男女問わず利用されていますが、地域によって利用する年齢層が異なります。

そのため、誰が利用するのかを明確にしたうえで、どの形態のジムを運営するかを決めましょう。

例えば、オフィス街では、仕事帰りのサラリーマンやOLがメインターゲットとなり、遅くまで営業することで、入会へのハードルを下げることができます。

また、郊外や住宅地の近くでは、近所に住む高齢者や主婦の利用が多いと考えられるため、昼間のプログラムを充実させることで集客が期待できるでしょう。

ジムフランチャイズの成功のポイント：③競合との差別化ができているか

ジムのニーズは多様化しており、24時間営業、女性専用、1回30分、マンツーマンレッスンなど、ターゲットに合わせたさまざまなタイプのジムが存在します。

 出店地域に同業他社がある場合、どのくらいの売上なのか、ターゲットやサービスにどんな違いがあるのかをしっかりと把握することが大切です。

ジムフランチャイズの成功のポイント：④接客や施設の質を高める

「入会金無料！」「初回3ヶ月間月会費50％OFF！」といった特典を用意するのは簡単です。

しかし、継続的に利益を得るためには、入会させるだけでなく解約する会員を減らすことが必須。

そのため、キャンペーンや集客力だけに注目するのではなく、会員の満足度にも気を配る必要があります。

フランチャイズ加盟を検討する際は、退会率や退会理由なども確認するのがおすすめです。

ジムフランチャイズを成功させるポイント：⑤ブランドに頼りすぎない

ブランド力を利用できるのは、たしかにフランチャイズでジムを経営するメリットになりますが、頼りすぎるのも失敗の原因になります。

よく勘違いされやすいのですが、フランチャイズでの失敗は本部の責任ではありません。

実際にジムを経営するのは自分であり、ブランドはあくまでも付加価値のひとつだと捉えるべきでしょう。

つまり、フランチャイズといえども、個人でジムを経営するのと同じくらいの覚悟をもつ必要があります。

フランチャイズチャンネルでは、新進気鋭のフランチャイズジムの成功の秘訣をご紹介しています！パーソナルジムから会員制ジムへの移行についての話も出ていますので、今後事業を拡大させたいという方もお見逃しなく。

ジムのオーナーになれる！おすすめのフランチャイズ一覧

最後に、ジムのフランチャイズをご紹介します。

おすすめのジムのフランチャイズ本部を一覧にまとめましたので、比較検討にお役立てください。

おすすめジムフランチャイズ：①カーブス

カーブスは2020年に上場した株式会社カーブスホールディングスが運営する、女性専用プログラムを売りにしているフィットネスクラブです。

世界60カ国10,000店舗以上、430万人の女性会員をもち、1992年の米国テキサス州の一号店開業からわずか13年で世界最大のフィットネス・チェーンとなりました。

フランチャイズ募集ではテリトリー制を採用しており、地域に密着して小規模な形態で展開、低投資、早期回収型のビジネスが可能である事を打ち出しています。

http://www.curves.co.jp/franchise/

おすすめジムフランチャイズ：②タニタフィッツミー

タニタフィッツミーは、健康総合企業のタニタが運営する、女性専用のフィットネスクラブです。

美容や健康のトピックを始め、様々な情報が行き交う地域コミュニティの場としても活用されています。

健康総合企業のタニタだからこそできる健康サポートの数々によって、顧客をファン化させる仕組みが整っているのはポイント。

開業に必要な資金は物件取得費を除いて1,920万円〜となっています。

http://www.fitsme.jp/business/

おすすめジムフランチャイズ：③アルペンクイックフィットネス

アルペンクイックフィットネスは、「女性専用30分フィットネス」をコンセプトとしている、サーキット式のトレーニングスタジオ。 

トレーニング内容がシンプルで価格も抑えめなため、主に40〜60代の主婦層に人気を誇っています。

わずか30坪から開業可能で、内装や設備にもそこまでコストがかからないかつ少人数でも運営できるため、開業費用は1,000万円台と、業界内でも低めです。

開業費用と運営費用をともに抑えられるため、損益分岐点到達まで約6ヶ月程度と、黒字転換が早いが、法人のみ加盟可能なため注意が必要です。

http://www.alpen-fc.com/franchise/

おすすめジムフランチャイズ：④コンビニフィットネス

コンビニフィットネスは独自開発したボディメンテナンスマシンで自動的に姿勢やこりを改善してからサーキットトレーニングを行う気持ちいいフィットネスジム。

地域の方にフィットネスにも治療院にもない独自プログラムで簡単な健康維持を提供します。

中高齢者をターゲットにしたジムで、40坪程の小スペースから始められるのが特徴です。

10年以上の黒字経営実績があるフランチャイズが多く、安定した基盤で確実に経営をしたい方におすすめです。

http://www.convenifitness.jp/

おすすめジムフランチャイズ：⑤JOYFIT

JOYFIT（ジョイフィット）は北海道帯広市に本社を構える株式会社オカモトホールディングスのグループ企業である、「株式会社ウェルネスフロンティア」が運営するフィットネスクラブです。

20年以上にわたってスイミングスクール・総合スポーツクラブ・公共施設の運営をしてきました。

全国に展開する展開するフィットネスクラブということもあり、ノウハウもブランド力も十分。

JOYFITの運営にもそのノウハウが反映されています。

http://joyfit.jp/

おすすめジムフランチャイズ：⑥コナミスポーツクラブ

コナミスポーツクラブは、コナミグループに属するコナミスポーツ株式会社運営のスポーツクラブです。全国に178店舗を展開しています。

大人を対象とした豊富なプログラムから、子ども向けのスポーツ教室まで、年齢を問わず楽しくジムに通えると評判。

筋トレマシンやサウナなどの設備も充実し、男性・女性関係なく体づくりに熱を入れられるスポーツクラブです。 

https://www.konami.com/sportsclub/BtoB/franchise/

おすすめジムフランチャイズ：⑦エニタイムフィットネス

エニタイムフィットネスは全世界に展開している24時間営業のマシンに特化したフィットネスジムです。

低価格プラス24時間営業というのが最大の特徴。

世界的ブランドの信頼とノウハウがあり、ほかのジムとの差別化もしやすいのが魅力です。

http://anytimefitness-jp.com/

おすすめジムフランチャイズ：⑧ファディー

ファディーは、女性専用の小規模サーキットトレーニングスタジオです。

大画面に映し出されたAIの指示を受けながらトレーニングを行います。

大規模な設備投資も必要なく、30%を超える驚異的な営業利益率を実現。

35坪程度の小規模出店ができるため、人気のフランチャイズ本部です。

https://furdi.jp/

おすすめジムフランチャイズ：⑨ダイエットパートナー

ダイエットパートナーは「失敗しないパーソナルジム開業」をコンセプトに開業・経営の支援を実施。

物件探し、マシン導入、集客からその後のオペレーション構築までの全てのノウハウを提供しています。

条件によっては店舗運営も任せることができるので、手放しでジムの運営が可能です。

パーソナルジムフランチャイズ募集

おすすめジムフランチャイズ：⑩オレンジセオリー

オレンジセオリーは、ウェアラブルとフィットネスを融合させた、心拍数に基づく高強度インターバルトレーニング（HIIT）を提供するフィットネススタジオです。

「グループパーソナル」をコンセプトとしており、グループで行える楽しさと一人ひとりへのフィードバックで、高い人気と継続率を誇っています。

こだわりのある内外装のため、開業費用は7,000万〜8,000万円と高めですが、標準的な投資回収期間は3～4年に設計されたビジネスモデルです。

その抜群の投資回収率と収益安定性などが高く評価され、米国経済誌『アントレプレナー』の「フランチャイズ500ランキング」では25位を獲得しているほどです。

https://www.orangetheoryfitness.co.jp/franchise/

おすすめジムフランチャイズ：⑪FIT-EASY

「24時間型の総合フィットネスクラブ」を目指すFIT-EASY。

そのビジョン通り、24時間営業にも関わらず、マシンだけでなくスタジオ・バイクレッスン・タンニングマシン・ボルダリングマシン・女性エリア・酸素ROOM・卓球・ラウンジなど、様々な設備を完備しています。

しかし、設備が充実している分、必要坪数は最低でも100坪以上、開業費用は敷金・礼金など物件賃借にかかる費用を除いても4,000万円〜5,000万円ほどかかり、契約は法人のみと若干条件は厳しめです。

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おすすめジムフランチャイズ：⑫スポーツクラブアクトスWill_G

アクトスWill_Gの特長は、なんといってもその月会費の低さ。

月会費は2,970円（税込）と、ほかのジムと比べても半分ほどの料金設定ということもあり、価格訴求がしやすいジムです。 

50店舗以上の出店ノウハウと、ローコストオペレーションの徹底により、加盟店へのサポートも充実しているので、ジム経営が初心者という方におすすめ。

ジムのフランチャイズまとめ

本記事では、ジムのフランチャイズについて解説してきましたが、いかがだったでしょうか？

ジムにもパーソナルジムや24時間ジムなどさまざまな形態があり、フランチャイズ本部に関しても選択肢が豊富にあるということがお分かりいただけたかと思います。

フランチャイズジムを選ぶ際は、初期費用やロイヤリティの金額だけでなく、提供されるノウハウやサポートが、どれだけ充実しているかもチェックしましょう。

また、加盟するジムのフランチャイズ本部を決める際は、複数の本部を比較検討することが大事です。

フランチャイズチャンネルでは、フランチャイズジムの現状と今後の展望について詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてくださいね。

最後に…

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